インベスターズトラスト(ITA）解剖録

当サイトをご覧頂きましてありがとうございます。

このサイトでは海外積立として話題のインベスターズトラスト（ITA）についての口コミや評判をはじめ、会社概要、商品概要、契約方法などをあらゆる角度からレビューしていきます。

「インベスターズトラストって怪しくないの？」

「契約や解約はスムーズにできるの？」

「商品がたくさんあってどれを選べばいいかわからない」

このような疑問に答えるためにこのサイトを立ち上げました。

はじめに私の自己紹介をさせて頂きます。

私は新卒で国内の生命保険会社に勤め、その後独立して現在はFP（ファイナンシャル・プランナー）として活動する坂口一憲（さかくぐちかずのり）と申します。

詳しい自己紹介は以下のページに書いてます↓

管理人、坂口のプロフィール

私は生命保険会社に勤めていた時からインベスターズトラストの存在は知っていました。しかし当時は全く興味ありませんでした。

なぜならば海外の金融機関にお金を預けるまたは投資をすることは、安全性の面から選択肢としてなかったためです。

しかし生命保険会社を退職した後に「老後2,000万円問題」を受けてインベスターズトラストに投資を始めました。

日本の金融機関の商品では老後2,000万円問題を解決するには物足りなさを感じ、より高い利回りが実現できるインベスターズトラストに魅力に感じたからです。

投資するまでの過程で何人ものIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）と面談したり、保険業界の人脈を使ったりと半年以上は調べたと思います。

初めての海外投資だったため特に慎重になりました。投資した今では安心して運用はできており、もっと早くからやっていればとも思っています。

しかしこれはあくまで私見です。人によって捉え方は異なることはもちろん、金融商品はメリット・デメリットもしっかり理解した上で投資した方がいいですよね。

そこでこのサイトでは、実際にインベスターズトラストに投資をしている私、坂口があまり主観を入れず中立的な立場で様々な視点から徹底解剖していきたいと思います。

インベスターズトラスト（ITA）の会社概要

まずはインベスターズトラスト（ITA）の会社概要から見てみます。以下、簡単な一覧表でまとめてみました。

インベスターズトラスト（ITA）はカリブ海に浮かぶケイマン諸島に籍を置く保険会社です。

ケイマン諸島といえば「パナマ文書」でタックスヘイブンとして有名になった島ですよね。

ただタックスヘイブンに会社の籍があるからといって違法というわけではありません。むしろ税金を抑えて会社の利益を守るということであれば合理的な判断だと思います。

インベスターズトラストは設立が2002年と世界の金融機関の中ではまだ歴史が浅いですが、近年急速にグローバル展開をし世界40カ国以上で事業を展開しています。

また保険会社の格付けを行うA.M.Best社がA-、優れていると評価をしています。日本の歴史のある保険会社である第一生命や損害保険ジャパン日本興亜などがA+であり、これらと肩を並べるぐらいの信用度はあると捉えてもいいでしょう。

その証拠に預かり資産は全世界で1,300億円以上、顧客数も5万人以上で、これらの数字が安全性が物語っているといえます。

口コミや評判は？

ネット上の口コミや評判を見てみると、あまりポジティブな口コミや評判は見られないのが現状です。

なぜか？ それはインベスターズトラストの勧誘をする人たちに対するイメージが悪いためです。

私もインベスターズトラストに投資した後に知ったのですが、勧誘者の多くは紹介料目当てで様々な手法で勧誘しているとのこと。

もちろん勧誘すること自体は悪くないですが、そのやり方が行き過ぎたものであるためネガティブな意見が多く見られるのだと思います。

なお口コミや評判についてまとめた内容を別ページにまとめています。

詳しく知りたい方はぜひご覧ください。

>インベスターズトラスト（ITA）の口コミや評判は？

取扱う商品は積立型と一括型の大きく2つ

インベスターズトラスト（ITA）を始められる方の多くは積立型から始められることがほとんどだと思います。

実際に私も積立型である「S&P500インデックス」と「エボリューション」の2つに投資しています。

どちらも毎月1万円から積み立てができ、クレジットカードで支払うことも可能で、定期的にボーナスを受け取ることもできます。

商品の中身は日本の証券会社で扱う投資信託とほぼ同じですが、違いは海外に直接買い付けが行える点。

たとえばアメリカの代表的な株価指数であるS&P500に連動した投資信託を購入したとします。

仮にアメリカで直接購入した場合を年11%の利回りとし、全く同じ投資信託を日本の金融機関を通してしまうと約5%まで利回りが下がってしまうといわれます。

この理由は日本の金融機関を通すことによる手数料が発生するためです。

また一括型の商品も用意されており、中でもアクセスポートフォリオ（ACS）は積立型の商品で満期を迎えると切り替えることも可能で、顧客のニーズに最大限応えるポートフォリオを設計してくれます。

言い換えればプライベートバンカーのような存在です。

なおインベスターズトラストの商品については別ページで詳しく書いています。

>商品概要

インベスターズトラスト（ITA）は違法性のある金融商品ではないのか？

いくらインベスターズトラスト（ITA）が優れた商品だとしても、違法性がないのか気になる人は多いと思います。

実際にインベスターズトラストは日本の金融庁から認可を受けていないため、日本国内で販売活動や広告を出すことは禁じられています。

では日本人はインベスターズトラストに投資することはできないのか？

実はそのようなことはなく日本人であっても投資することはでき、投資すること自体に違法性はありません。

なぜならば、自らがインベスターズトラストを探してそれに投資すること自体は法的に何も問題はないためです。

あくまでインベスターズトラスト側が勧誘ができない、というわけです。

インベスターズトラストの違法性についてまとめた記事も別ページで書いています。

金融庁に直接アポをとり、確認してみた内容も書いていますので興味があればご覧ください。

>インベスターズトラストの違法性

契約方法は？ 解約もスムーズにできるのか？

インベスターズトラスト（ITA）の契約をするためには、基本的に日本にある代理店に所属するIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）を経由して契約をします。

インベスターズトラストなどのいわゆるオフショア投資は、ほとんどの場合IFAを経由して契約すると思います。

直接インベスターズトラストと契約することもできるそうですが、英語でのやり取りとなるため日本語が通じた方が安心できますよね。

私も日本の正規代理店を通じて契約しています。契約はもちろん、積立金額の増額や解約も代理店を通じてスムーズに行ってくれますよ。

ただしこの正規代理店またはIFAの中には悪徳業者がいるのも現状。

契約の際に過剰に手数料を徴収したり、そもそもインベスターズトラストの正規代理店でなかったりと詐欺業者もいるようです。

つまりインベスターズトラストに投資をするためには、いかに信頼できる代理店やIFAと出会うかが重要なポイントです。

私も何人ものインベスターズトラストを扱うIFAの方と面談してきましたが怪しいなと感じる方も一定数いらっしゃいました。

管理人である私は生命保険会社で約6年勤め、その後FPとしても活動させて頂いており、IFAの方との面談では様々な視点から質問をさせて頂いてます。

もちろん嫌らしい質問をたくさんし、それに包み隠さず答えられるのかなどをよく見ていました。

インベスターズトラストの商品は基本的に長期運用が前提です。今後数十年も付き合っていくIFAの方であれば慎重に選びたいところですよね。

なお契約方法や解約方法、信頼できるIFAの見つけ方などをまとめた記事も別ページに書いています。

>契約方法

>解約方法

まとめ

2021年2月27日の日本経済新聞の記事によると、つみたてNISA（少額投資非課税制度）の利用者が急増したと書かれており、2020年12月末時点の口座数は約302万になったそうです。

この1年間で口座数が1.6倍に増えて、特に若年層を中心に口座を開設する方が増えているとのこと。

私もつみたてNISAをしていますが、先述させて頂いたとおり日本の金融機関を通して投資をしていることから年3~4%の利回りがいいところです。

確かに年3~4%であれば銀行預金よりましですが、どうせ同じS&P500などのアメリカの株価指数に連動した投資信託を購入するのであればインベスターズトラストに投資した方がいいと思います。

インベスターズトラストは日本の金融機関を通さないため、余計な手数料が引かれず済みます。

またこのような長期の資産形成は早く始めるほど旨味が出ます。

投資は時間をいかに味方につけるかということが大切なポイントなのです。

早い段階で積立投資を始めて大きく資産を増やせば、その後の資産運用の選択肢は大きく広がります。

ヘッジファンドなどに預ける、リスクを抑え債券を購入する、不動産を購入する、もちろん現金として抱えるのもアリです。

人生100年時代、お金はないよりあった方がいいでしょう。そのための施策としてインベスターズトラストを活用することは、私はとても合理的でリスクも少ないと判断しています。

インベスターズトラストを含め、保険業界のことであれば知識を持ち合わせていますので、気軽に下記フォームからお問合せください。

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